今回は、前回の記事『タイの新路線イエローラインの紹介』の続編とバンコク不動産市場のトレンドを解説していきます。
▼前回の記事『【2019年最新版】タイ不動産投資における豆知識【新設路線（イエローライン）紹介】』は別記事よりどうぞ。
【2019年最新版】タイ不動産投資における豆知識【新設路線（イエローライン）紹介】
タイで初の本格的なモノレールとなるイエローラインに続き、同時期に開通予定のピンクラインをご紹介していきます。
ピンクラインは、バンコク北部「ノンタブリー」から「ミンブリー」までの東西を結ぶモノレール路線となり、バンコク首都圏の大量高速輸送マスタープランの一つ。主に北部の観光需要および通勤需要の対応に期待されています。
▼バンコク首都圏のモノレール２路線、開発運営契約調印（記事：newsclip）
ちなみに前回ご紹介したイエローラインは、「ラップラオ」から「サムローン」までのバンコク首都圏南東部を北南に結ぶモノレール路線。
【2021年開通予定】ピンクラインとは？
✔複線高架モノレール（ピンクライン）
カエライ駅（Khae Rai）〜ミンブリー駅（Min Buri）：計30駅／34.5 km
〜バンコク区〜
・ノンタブリー駅（Nonthaburi Civic Center）⇨パープルライン接続駅、エスプラネード（商業施設）・テスコロータス（大手スーパー）あり
・カエライ駅（Khae Rai）
・サナンビン・ナム駅（Sanambin Nam）
・サマッキ駅（Samakkhi）
・グロムチョン・プラターン駅（Royal Irrigation Department）⇨メジャー・ハリウッド（映画館）あり
・イェーク・パックレット駅（Yeak Pak Kret）
・パックレット・バイパス駅（Pak Kret Bypass）
・チェンワタナー・パックレット28駅（Chaeng Watthana-Pak Kret 28）⇨セントラルプラザ・チェンワタナー（商業施設）あり
・ムアントンタニー駅（Muang Thong Thani）
・シーラット駅（Si Rat）⇨マクロ・チェンワタナー（業務スーパー）あり
・チェーン・ワタナー14駅（Chaeng Watthana14）⇨テスコロータス（大手スーパー）あり
・スーンラチャカーン・チャルームプラキアット駅（Government Complex）
・TOT駅（TOT）⇨レッドライン接続駅
・ラックシー駅（Lak Si）⇨ITスクエア（ショッピングモール）あり
・ラジャバット・プラナコン駅（Rajabhat Phranakhon）
・ワット・プラシーマハタート駅（Wat Phra Si Mahathat）⇨グリーンライン接続駅
・ラミンドラ3駅（Ramindra 3）⇨セントラル・ラミンドラ（商業施設）あり
・ラット・プラカーオ駅（Lat Pla Khao）⇨JASラミンドラ（商業施設）あり
・ラミンドラKm4駅（Ramindra Km.4）
・マイヤラープ駅（Maiyalap）
・ヴァチャラポン駅（Vatcharaphon）
・ラミンドラKm6駅（Ramindra Km.6）
・クーボン駅（Khu Bon）
・ラミンドラ83駅（SRamindra 83）
・ウォンウェーン・タワンオーク駅（Outer Ring Road Express）⇨ファッション・アイランド（商業施設）あり
・ノパラットラジャダニー駅（Nopparatrajathanee）
・バンチャン駅（Bang Chan）
・セータブット・バンペーン駅（Setthabutbamphen）
〜ミンブリー区〜
・タラート・ミンブリー駅（Min Buri Market）⇨ミンブリーマーケット（市場）あり
・ミンブリー駅（Min Buri）⇨オレンジライン接続駅
ピンクラインやイエローラインが通るエリアの発展に期待します。
タイ・バンコク不動産市場の４大トレンドを探る
タイ不動産投資において抑えておくべき重要なポイントは・・・
まず一つはマストランジットの発展。現在全長119.94 km（計5路線／全87駅）の鉄道が、2029年までには全長515.2 km（計13路線）の約5倍へと拡張。
バンコク都心部は土地価格上昇とともに住宅価格も値上がりしている中、利回りも表面で5％を回れば尚良し。マクロ視点で見ると新興地域を狙う方が、東南アジアでの不動産投資の醍醐味と捉える方も少なくないはずです。
ですので、これらの交通インフラの発展においては、これからタイで不動産投資を検討するには最も重要な指標となるはずです。
そこで今回は、交通インフラを含めバンコク不動産市場のトレンドを４つまとめてみました。
①大量輸送機関「MRTやBTS」の開発および拡張
2029年までの今後10年間で現在の約5倍にもなるバンコクの交通インフラは、不動産市場においてこれから開発される路線及び新設駅が最も重要なポイントになってきます。
特にこれまで渋滞に悩まされているバンコク首都圏においては、このような交通インフラが開発されることで少なからず緩和されるはずです。またバンコク全体の潜在的なビジネスや住宅需要が高まるとともに、若者が都心部へさらに集まるようになることで、都心部の更なる活性化への期待も高まります。
②バンコク中心部の地価上昇
バンコク首都圏の地価急騰（出所：パンコクポスト）
パンコクポストの記事によると、2018年第２四半期のバンコク首都圏の未開発エリアで最も地価上昇した上位５カ所エリアは
１位：プラカノン、バンナー、スアンルアン、プラウェット／前年同期比53％上昇
２位：ナコーンパトム／39％上昇
３位：ラットブラナ、バンクンティエン、タンクルー、バンボン、ジョントン／前年同期比38.2%
４位：サムット・サコーン／前年同期比27.4%上昇
５位：バンコク都内／前年同期比20.1%上昇
特にバンコク都内の主要エリアでは土地取得の価格が高いので、自社の収益を確保しようとすれば必然的に高級コンドミニアムの開発をせざるをいけなくなるはずです。今や中心部から多少離れたエリアでも、さほど販売単価が中心部とほぼ変わらない値段で販売しているプロジェクトも少なくないです。
③大規模プロジェクトの開発
路線拡大やCBDエリアの地価高騰、バンコク住民の生活スタイルの変化が組み合わさり、都心部集中型へなってきている背景には、特にタイ大手財閥グループが手がける複合型開発。
最近の開発で多いのはレジデンス単体ではなく、小売、オフィススペースも統合した複合型開発へシフトしています。開発者視点だと、コンドミニアムの売却利益、商業用テナントの貸出しによるリースからの長期的収益の確保。
一部プロジェクト例をあげると、在日本大使館横に開発中の「One Bangkok」、リバーサイドでは昨年末オープンした「Icon Siam」、スクンビット東部では「Whizdom 101」などが挙げられます。
どちらのプロジェクトも都心部から若干離れたエリアにあるのが特徴です。
④外資系との合弁開発及び外国人購入者
タイでは外国人は原則土地の所有は認められておりませんが、コンドミニアムの所有は外国人でも可能です。またその際、建物全体での所有比率が51％：49％の割合で定まっており、外国人は総床面積の49％までしか所有できない仕組みになっています。つまり建物全体の約半分は外国人でも所有可能ということです。
昨今では外国人の移住者も増え、居住用、投資用目的でのタイ不動産購入が目立ちます。そこで現地ディベロッパーは外資系パートナーと合弁開発を組み、合弁先の市場開拓をしインバウンド集客を狙っています。
いかがでしたか？
現在のタイ不動産の市場トレンドを理解するだけでも、投資における視点は多少変わると思います。
情報がなかなか取得しづらい国での投資だからこそ、現地視点も交えながら真の情報発信をこれからもしていきます。
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